超ジンバブエドル

気功の基本、横環。

まず下腹の前で、下を向いた手のひらの指先が向き合った状態から、この手のひらを回転させながら頭の高さまで上げていきます。

いちばん上までいったとき、手のひらは斜め上方を向いています。

ここから両手を左右に開くように落としていきます。

腰の高さまで落ちたところで、手のひらを回転させながら下腹の前まで寄せていきます。

両手が上がっていくときにからだも上がっていき、落ちてくるときにからだも沈んでいきます。

ここで「降」のちからの大切さについては強調しておきたいと思います。

からだも心もリラックスすれば、だれにでも必然的に「降」の勢いが出てきます。

この勢いこそが根をしっかりと下ろす、つまり気功の最も基本となるちからなのです。

このちからがなければどうしても安全に先に進んでいくことはできません。

この土台のうえに「昇」が、「開」が、そして「合」のちからが育っていくのです。

緊張の激しい人に「落ち着いて」と思わず声をかける、あの言葉こそ、私たちが知らず知らずに「降」を主張しているものだといってもいいでしょう。

順環で胸の前まであがってきた両手を左右に開くように落としてから下腹の前に寄せてきます。

ここから両手の平円運動が始まります。

左右に平らに開き、また寄せてくる。

両腕の回転運動とともに両手のひらも平らに回転します。

両手が開いていくときにからだは上がっていき、両手が寄ってくるときにからだが沈んでいきます。

「昇」とは上にあがっていく動き、「降」とは下に落ちていく動き、「開」とは中心から外に広がる動き、「合」は逆に中心に集まる動きです。

気功の運動は、どんなに複雑にみえても実はこの昇降開合という四つの動きの組み合わせでできています。

三環掌の「横環」を例にとってみましょう。

まず両手が胸の前まであがっていく、これが「昇」です。

次に左右に開いていく、これが「開」です。

そして開いた両手が体側に落ちていく、これが「降」、最後に下腹の前まで戻ってくる、これが「合」。

こうして昇降開合によって円運動が完成するわけです。

しかしすべての運動がこんなに典型的に進むわけではありません。

実際には非常に複雑な組み合わせとしてこれが進行していきます。

いま例にあげた横環も本当はあんなに単純なものではなく、「昇」の中に他の三つのすべてが含まれ、「開」にも同様にすべて入っているのです。

だから昇降開合と一口にいっても、それを本当に体得するのは大変なことです。

両足を肩幅に開いた三環掌。

これは運動量も少なく、しかも効果は高いので初心者や病弱の方はぜひここから始めてください。

ポイントになるのは両手の円運動と協調した全身の上下動。

とくにからだが下に沈んでいくとき、膝を曲げて腰を落とすのではなく、鼠径部と膝のゆるみで自然に沈んでいくようにできれば脚腰の負担もほとんどなくなり、高い効果があげられます。

まず垂捧勢でしばらく立ちます。

ここから両手を内巻きに回転させながら両手を左右にあげていき、そして下腹の前までこの両手を落としてきます。

水面に浮かぶボールを両手の下に押さえているような形です。

ここまでが準備で、ここから順環が始まります。

両手を胸の前まであげていき、ここから前方に押し出すようにしてから下腹の前まで落としてきます。

からだはこの時自然な上下動をします。

引き出し限度額がある　通常の場合、150万円くらいとなっています。
本来、凍結された預貯金から現金を引き出すときには、故人の戸籍謄本、相続人全員の印鑑証明、遺産分割協議書を添えてその金融機関で手続きを行ないます。

ですから、遺産相続について正式に決まっていなければならないし、凍結された預貯金の口座を引き継ぐ人も具体的に決まっていなければならないことになります。
このような状態になるには数ヵ月から1年以上かかることもあるでしょう。

郵便局の場合
基本的には認めないようですが、次のような書類があれば認める場合もあるようです。

①故人の戸籍謄本または除籍謄本(法定相続人の範囲がわかるもの)
②法定相続人の「同意書」。

用紙は郵便局にあり相続人全員が署名押印します。
手続きに出向く代表者は、印鑑(認め印でも可)と本人を証明するもの(運転免許証・健康保険証など)、預金通帳、通帳の届け出印、キャッシュカードなどを持参します。

銀行預金の場合
銀行の場合、そろえるべき書類は次のようなものです。

①法定相続人全員の戸籍謄本
②故人の戸籍謄本または除籍謄本(法定相続人の範囲がわかるもの)
③法定相続人全員の印鑑証明書
④支払い目的がある場合は見積書(葬儀費用見積書など)

手続きに出向くとき代表者は、実印、預金通帳、通帳の届け出印、キャッシュカードなどを持参します。

預貯金の凍結が行なわれるわけです。
しかし、葬式についてはほとんどの場合、予期せぬことです。
ですから、その費用について金融機関では、申し出ると窓口で引き出しに応じてくれる場合もあります。

この場合、口座の名義人に代わって家族などの名義人以外の人が引き出すことになるため、金融機関によっては書類や保証人などが必要なこともあります。
必要な書類は概ね次のとおりです。

死亡した時点で　故人の「遺産」となる金融機関は、名義人の死亡を知った時点から、その預貯金の口座を停止する義務があります。

これは、法律上、故人の銀行預金や郵便貯金は、死亡の時点から遺産として相続の対象となるからです。
その結果、該当する口座の取り扱いがコンピュータによりロックされ、窓口でもキャッシュカードでも引き出せなくなります。

また、健保組合から支給された医療費や高額療養費、家族療養附加金、生命保険の特約などで支給される入院費給付金、自動車事故などの場合に加害者よほてんり補填される金額は、実際に支払った医療費の合計額から差し引いて計算されますので注意が必要です。

医療費控除を受けるためには、確定申告書の医療費控除欄に必要事項を記載し、領収書など医療費の支出を証明する書類を添えて提出します。
数年たって、医療費の所得控除をするのを忘れていたことに気づいた場合には、5年前のものまで還付請求ができます。